ひまわり
@taka_ysh
氷河期サラリーマン(エンジニア)です。信条は、ニッポンファースト。反グローバリズム。弱いもの虐め、人を貶す、叩く、は大嫌い。2児の父。時事ネタを発信します。反対の意見には耳を傾ける人間でありたい。固執、執着は争いを生むから。🟠参政党支持!参政党支持の方はフォローバックさせていただいてます!
竹田氏こそ、天皇家破壊にこだわってる。男系とは、神武天皇のY染色体を天皇家が保っていることを示す。2600年以上そうやってきた。女系ではY染色体が途切れる。 —- 参政党・神谷宗幣代表ブチ切れ「それはあなたの主観」テレビ番組で皇位継承巡り“大バトル” news.yahoo.co.jp/articles/f445b…
163センチでしょ? なんでこんなに早く走れるんだろ🤭 — 衝撃の陸上100m高校新・10秒00清水空跳に同組選手も仰天「最初からこんなに違うんだ。同じ身長なのに…」 article.auone.jp/detail/1/6/12/…
米9割の利益、ヤクザより酷い。 皆、報復したいですよね? 早いところ、手を切る策を考えよ! #日米関税大失敗 #脱アメリカ —/ 日本は関税15%を80兆円で買った」「利益の9割は米国で、1割は日本」ラトニック商務長官が明かす日米合意の内幕 news.yahoo.co.jp/articles/2f0bc…
しばき隊を引き連れて #はじかのひろき に付きまとう 神奈川新聞記者 石橋学 彼らは支援者を怒鳴りつけるなど挑発して喧嘩を誘発し、『参政党は危険な組織だ』と吹聴するが、その言葉そっくりそのままお返ししたい 怒鳴り声あげて付きまとうのが彼の取材スタイル。取材拒否されても文句言えないだろ
衆議院議員の任期は4年で、2024年10月27日の前回の総選挙から計算すると、遅くとも2028年10月までに実施されます。現状ではそんなことはありません。 2025年10月に衆議院解散の可能性を予想する声や、8月の臨時国会で内閣不信任案が提出されれば夏の終わり頃に選挙が行われる可能性があります。…
参政党 VS TBS。。 酷い偏向報道に抗議します。見ていて不快でした。参政党のTBSへの抗議を応援します。同意の方、拡散下さい。 #TBS偏向報道特集 #TBSをみない #TBSに抗議する -- 参政党・神谷氏 TBS「報道特集」に再抗議 神奈川新聞記者排除めぐる質問、回答期限「無理な要求」…
報道の自由を盾に、事実を歪めて攻撃してくる。 そんなメディアの姿勢こそが、国民の政治不信を招いています。 news.yahoo.co.jp/articles/cfee4…
そっとしておく作戦ね。不安な日々だ。アメリカがくしゃみをすると、日本が風邪を引くなんて言ったものです。 -- 赤沢氏 米に関税共同文書求めず 2025年7月27日 news.yahoo.co.jp/pickup/6547007
新フロアで化けるかな? ユウキ、マックスに勝つくらいで行かないと! — F1公式「久々に最高の予選を見せたユウキに脱帽」!角田裕毅が新フロアで0.9秒短縮、フェルスタッペンに0.381秒差【F1ベルギーGP予選】 news.yahoo.co.jp/articles/70b74…
自民党の指示の上でのSNS消し込み活動は疑いようがない。マスコミは騒ぐべきだが騒がない。 日本は、北朝鮮と変わらない。 #消し込み #言論統制 #自民党 — 参院選中のSNS「消し込み」発言 自民・平井卓也氏が言論統制否定(毎日新聞) #Yahooニュース news.yahoo.co.jp/articles/f3e65…
80年前、当時のアメリカのトルーマン大統領が広島と長崎への原爆投下を承認したとされるドイツのポツダムで、原爆犠牲者を追悼する式典が開かれた。 核兵器は真っ向反対。ちなみに全世界で。 -- ドイツ ポツダムで犠牲者の追悼式典 | www3.nhk.or.jp/news/html/2025…
昨日の報道特集みたでしょうか?あまりの偏向報道に私は涙が出ました😭 王様のブランチやドラマも見ない。小さな報復です。TBSに対して怒りを感じた人は👍、拡散して視聴率を下げるしかない。 #TBS見たくない
流石韓国の、韓国による、韓国の為のTBS。 昨日見たけど、何で神奈川新聞が被害者みたいな報道してんだよ! 怒りしかない。普段テレビ見ないけど、 偏向報道チェックで最近見てる。イライラする💢 こんな番組見てたら、参政党知らない人、 参政党嫌いになるのも当然。ムカつく。 ムキぃ🐇💢💦
他国はこれを根拠に外国資本の土地売買に制限をつけています。 特に中国に対しては相互主義の観点からも即制限をかけるべきです。
外国資本による土地取得に関していつもネックになるGATS(サービス貿易に関する一般協定)だが第十四条のニに記されている安全保障のための例外(のうちのの1.b.iないし1.b.iii)の解釈次第では国内法での整備は可能であると考える。 真っ先に候補に上がるのは外国人土地法改正案=所管:法務省だ。